トレーラーハウスのデメリット5選|注意!知らずに買うと本当に後悔します
「トレーラーハウスって、本当に大丈夫なの?」
これが、検討している経営者・事業者の正直な本音だと思います。
安い、節税になる、市街化調整区域にも置ける——魅力的な話ばかり聞くけど、デメリットも絶対あるはずだ、と。
正直に言います。トレーラーハウスにはデメリットがあります。
でも、知った上で選べば、後悔しない投資になります。
このページでは、実際の失敗事例をもとに5つのデメリットと具体的な対策を解説します。
【結論】トレーラーハウスの5大デメリットと対策まとめ
トレーラーハウスの主なデメリットは5つあります。まず❶ 設置できない土地・搬入できない経路がある(深刻度:高)。これは購入前に現地調査(当社無料実施)で防げます。次に❷ 銀行融資が通りにくいケースがある(深刻度:中)。対策としてリース・補助金・日本政策金融公庫の活用が有効です。❸ 輸送・設置費用が別途かかる(深刻度:中)ため、トータルコストで事前シミュレーションしましょう。❹ サイズに制限がある(深刻度:低)点は用途に合わせてサイズを選定すれば問題ありません。最後に❺ 断熱性能に差がある(北海道は特に重要)(深刻度:高)。断熱50mm以上・ペアガラスの仕様を確認してください。
順番に詳しく解説していきます。
デメリット① 設置できない土地・搬入できない経路がある
トレーラーハウスはトラックで運搬するため、搬入経路と設置スペースの事前確認が必須です。
以下の条件を満たさない場合、そもそも設置できないケースがあります。
搬入経路で確認すべきポイントは4つです。道幅は最低6m以上(障害物なし)が必要で、狭い農道では搬入できません。電線の高さはハウス高さ(約3.4m)以上の余裕が必要です。電線が低いと通過できないケースがあります。曲がり角は大型トレーラーが曲がれるスペースが必要で、交差点で曲がりきれないことがあります。設置スペースはハウス本体に加えて作業・動線スペースも確保してください。設置後に車が通れなくなるケースがよくあります。
【実際の失敗事例|建設業の例】
【想定導入ケース(モデルシミュレーション)※実在の企業ではありません】
北海道内の建設会社が、現場事務所用にトレーラーハウスを購入したケースを想定。
搬入当日になって「道幅が足りない」「電柱が邪魔で曲がれない」と判明。
設置できず、数十万円の輸送費が無駄になってしまいました。
「建てずに、増やす。」がトレーラーハウスの魅力ですが、
「置けなければ意味がない」——事前調査が最重要です。
▶ 当社では購入前に現地調査を無料で実施しています。
「この土地に置けるか?」という段階からご相談ください。
デメリット② 銀行融資が通りにくいケースがある
トレーラーハウスは法律上設置条件により「車両」として扱われるケースがあり、その場合
建物に対する不動産担保融資が使えません。
そのため、メガバンクや地方銀行では融資審査が通りにくいケースがあります。
- メガバンク・地方銀行:不動産担保なしの融資は審査が厳しい
- 信用金庫:事業計画書次第で対応できるケースあり
- 日本政策金融公庫:創業・農業・事業拡大融資が活用しやすい
- リース:月々の支払いで初期費用を大幅に抑えられる
- 農業・建設業向け補助金:用途によっては補助金が使えるケースあり
【実際の活用事例|運送業の例】
【想定導入ケース(モデルシミュレーション)※実在の企業ではありません】
北海道内の運送会社が営業所の拡張を検討したケースを想定。
銀行融資が難しかったため、リースを活用して月々の負担を抑えながら導入。
補助金も組み合わせることで、実質的な初期コストを抑えることが期待できます。(※金額は個別シミュレーションでご確認ください)
自己資金・リース・補助金を組み合わせることで、多くのケースで解決できます。
「融資が通らなかった」と諦める前に、必ずご相談ください。
デメリット③ 輸送・設置費用が別途かかる
トレーラーハウスの本体価格に加え、現地までの輸送費・設置費用が発生します。
北海道内の場合でも、距離やルートによって数十万円〜100万円以上かかるケースがあります。
また電気・水道・排水のインフラ引き込み工事は別途手配が必要です。
本体以外にかかる主な費用は次の通りです。輸送費は20〜80万円程度で距離やルートにより変動します。設置・据付費は10〜30万円程度で地盤整備を含みます。インフラ引き込み(電気・水道・排水)は状況によって30〜200万円程度かかります。
本体価格だけで判断すると、トータルコストでの見積もりが想定より高くなることがあります。
当社では概算トータル見積もりを無料で提供しています。「実際いくらかかる?」をまず確認しましょう。
📋 「実際いくらかかる?」無料でシミュレーションします
輸送費・設置費・インフラ含めたトータル費用をその場でご提示
担当:西田 TEL 080-5770-3252(無料・即日対応)
デメリット④ サイズに制限がある
公道走行のルール上、トレーラーハウスのサイズには上限があります。
「もっと大きくしたい」という要望に応えられないケースがあります。
トレーラーハウスのサイズ制限について、通常は全長12m以下・全幅2.5m以下・全高3.8m以下です。特殊車両許可を取得すれば全長は最大16m程度、全幅は最大3.5m程度まで対応可能です(全高は要別途確認)。
特殊車両通行許可を取得すれば大型化も可能ですが、許可申請の手間・期間・費用が追加でかかります。
「かまくら」では5.4m/7.2m/10.8mの3サイズを展開しています。
用途に合わせた最適サイズをご提案しますので、まずはご相談ください。
デメリット⑤ 断熱性能に差がある(北海道では特に重要)
これが、北海道でトレーラーハウスを選ぶ際に最も注意すべきデメリットです。
安価なトレーラーハウスは断熱材が薄く(30mm以下)、北海道の冬では室温が外気温に近づきます。
断熱性能の違いは北海道では特に重要です。断熱材30mm(格安品)の場合、外気-10℃時に暖房なしではほぼ外気温と同じになり、光熱費が高く快適性に問題があります。一方、断熱材50mm(かまくら標準仕様)なら暖房効率が高く快適に室温を維持でき、光熱費も抑えられて1年中使えます。
【実際の失敗事例|農家の例】
【想定導入ケース(モデルシミュレーション)※実在の企業ではありません】
十勝エリアの農家が格安トレーラーハウスを購入し、待機所として設置したケースを想定。
冬になると室内が凍りつき、実質12月〜3月は使えない状態に。
結局リフォームに追加費用がかかり、新品のかまくらを買う方が安かったという結果に。
「かまくら」では断熱材を通常の約2倍(50mm)に強化し、ペアガラス・24時間換気を標準装備。
北海道の厳しい冬でも快適に使える設計にしています。
初期費用を安く抑えすぎると、断熱性能で大きく差が出ます。必ずスペックを確認してください。
それでもトレーラーハウスが選ばれる理由
5つのデメリットを正直に解説しましたが、事前に知って対策すれば回避できるものばかりです。
そしてデメリットを上回るメリットがあるため、多くの経営者・事業者がトレーラーハウスを選んでいます。
デメリットはあるものの、トレーラーハウスには大きなメリットもあります。プレハブ等と比較して低コストで事業用スペースを確保できること(※価格は仕様・サイズにより異なります)、4年減価償却が適用されるケースがあり節税効果が期待できること(※具体的な金額は税理士にご確認ください)、市街化調整区域・農地でも設置可能なケースがあること、移動・売却ができるため撤退リスクが低いこと、設置条件により固定資産税が原則発生しないケースがあること、そして設置条件により建築確認が不要となるケースがあり最短2〜3ヶ月で稼働可能な場合もあることが挙げられます。
「建てずに、増やす。」という考え方が、事業拡大のスピードと収益性を大きく変えます。
まとめ:デメリットを知った上で選ぶのが正解
- ✅ 設置可否は必ず事前確認(当社が現地調査します・無料)
- ✅ 融資が難しくてもリース・補助金・公庫で解決できる
- ✅ 輸送・インフラ工事費込みのトータルコストで検討する
- ✅ サイズは用途に合わせて3種類から選択できる
- ✅ 断熱50mm以上・ペアガラスを選べば北海道の冬でも快適
デメリットを知った上で選べば、トレーラーハウスは後悔しない最高の投資になります。
「本当にうちに合うか?」は、プロに直接聞くのが一番早いです。
📞 「うちの土地に置けますか?」その一言でOKです
現地調査〜トータル費用シミュレーションまで無料でご対応
担当:西田(直通) 080-5770-3252
※時間帯や曜日によりつながりにくい場合もございます。あらかじめご了承ください。
まずは無料相談から。
「建てずに、増やす。」を、あなたの現場で。
「うちの土地に置けるのか?」
「業種・用途にどう合わせればいいのか?」
「正直、いくらぐらいでできるのか?」
——すべて、無料でご相談いただけます。
「話を聞いてみる」だけで構いません。あなたの”いつか”を、”今年”に変える扉を、そっと開けさせてください。
関連記事
- 【トレーラーハウスの基本】サイズや条件、その魅力とは?
- トレーラーハウスの価格相場|なぜ「かまくら」は安いのか?
- 車検付きトレーラーハウスとは?設置条件により固定資産税が原則発生しない・4年償却の仕組み
- 市街化調整区域にトレーラーハウスを設置できる?法律・手続きを完全解説
※税務・法令の取り扱いは設置条件・自治体判断により異なります。導入前に必ず管轄自治体・専門家にご確認ください。弊社でも事前確認のサポートを行っています。